| 設立及び、設立以後の経過 | 
                                 
                                  |  | 昭和35年 7月15日 
 
                                       
                                        |  | 設立許可申請のための必要書類準備 設立趣意書、寄付行為、奨学規定、財産目録、
 設立後4年間の事業計画、収支予算など
 
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                                  |  | 昭和35年 8月1日 
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                                  |  | 昭和35年 11月9日 
 | 
                                 
                                  |  | 昭和35年 11月17日 
 | 
                                 
                                  |  | 昭和35年 11月22日 
 | 
                                 
                                  |  | 昭和36年 1月31日 
 
                                       
                                        |  | 第一回理事、評議員会を開催 事業計画、収支予算可決、奨学生選考委員委嘱
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                                  |  | 昭和36年 4月1日 
 
                                       
                                        |  | 奨学事業開始 時習館高校、旭丘高校、名古屋大学学部、
 名古屋大学大学院、各1名(指定校制)に給与
 以後、年間の奨学生人数、漸増していく
 |  | 
                                 
                                  |  | 昭和62年 
 
                                       
                                        |  | 奨学振興の本義に沿い、下記の改革と新規事業を実施 |   
                                        |  | (1) | 奨学金貸与制から給付制への移行 |   
                                        |  | (2) | 外国人留学生に対する奨学金の新設 (創設者の遺志を汲み、対象を中国人留学生に限定)
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                                        |  | (3) | 研究者海外渡航旅費助成制度の新設 |   
                                        |  | (4) | 関係者のふれあい、および渡航研究者の成果発表の場として、同窓会兼国際交流会の年一度の開催 |   
                                        |  | (5) | 会報の定期的発行 (名簿の作成、更新も含む)1年1回 |   
                                        |  | (6) | 年誌の発行(30年誌、40年誌、50年誌発行済) |  | 
                                 
                                  |  | 平成13年 
 
                                      平成15年 12月1日 
                                        |  | 国税庁及び愛知県教育委員会の指導により、寄付行為、奨学規定などの変更を始める。財団の資料公開のため、ホームページ作成
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                                        |  |  
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                                  |  | 平成16年 
 | 
                                
                                 
                                  |  | 平成17年 
 | 
 
                                 
                                  |  | 平成18年 平成23年
 
 
                                       
                                        |  | 新公益法人制度での移行認定を受け、公益財団法人豊秋奨学会への移行が実現 |  | 
                                
                                  |  | 令和3年 
 | 
								  
                                
                                  |  | 令和4年 
 | 
								  
                                
                                  |  | 令和6年 
 
                                      
                                        |  | 豊田工業高等専門学校給与開始 給与増額及び高校生一定未満所得家庭への特別給与支給開始
 |  | 
                                
                                  |  | 令和7年 
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